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実務ツールの料金を、総額で調べ直すサイト

実務ツールの料金は、月額表示だけでは比べられません。初期費用・オプション・従量課金が月額の外側に置かれているからです。

このサイトでは、各社の公式サイトに公開されている情報だけを使って、実質の総額を計算し直しています。

料金比較

調査バーチャルオフィス6社の料金を1年総額で比較｜月額と総額で順位が入れ替わる
月額990円のサービスが、月額1,650円のサービスより高くなります。郵便物の量でも順位が変わります。

調査バーチャルオフィスで困る3つの場面｜許認可・本人確認・郵便物を法令の原文で確認
業種によっては許認可の事務所要件を満たせません。法令と行政資料の原文で確認しました。
調査バーチャルオフィスの郵便転送は月1回で足りる？6社の転送頻度・送料・急ぎ対応
月1回転送だと、月初に届いた書類を最大1ヶ月近く待つ計算です。急ぎの追加料金を公開していたのは1社だけでした。
調査バーチャルオフィスの解約は損する？6社の契約期間・途中解約の返金・解約期限
途中解約で残り期間分を返すと書いた会社はありませんでした。解約の期限と解約後の手続きも1つの表にまとめています。
調査ネットショップで自宅住所を公開しない方法｜特商法表記にバーチャルオフィスを使う条件
個人事業者なら、条件を満たせばバーチャルオフィスの住所も特商法表記に使えると通達は示しています。ただし氏名は表記に出ます。
調査バーチャルオフィスの選び方｜登記・ネットショップ・郵便・電話の用途別に6社から絞る
料金だけで並べても決めきれないのは、登記・郵便・電話のどれが要るかで選ぶ社が変わるからです。用途ごとに候補を1〜2社に絞りました。